UPS、新しいデジタルツールで中小企業顧客の出荷をさらに簡素化

集荷体験の改善により、顧客が主導権を握り、時間とコストを節約
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アトランタ、2026 年 7 月 30 日 – UPSは、新しい集荷管理ツール、ラベル作成の高速化、モバイル機能の拡充など、一連の出荷機能強化を通じて、中小企業顧客にさらなる利便性を提供します。これらの更新により、顧客は配送状況をより明確に把握でき、管理しやすくなります。

 具体的には、以下の機能が導入されます。

  • リアルタイムのステータス更新機能を備えた、集荷管理のための新しいオンラインダッシュボード 
  • より迅速な出荷作成 と、ups.comでのカスタマイズ可能な体験 
  • The UPS Store®と連携する刷新されたモバイルアプリ 

「中小企業の経営者は優先順位の調整に長けていますが、複雑な配送プロセスはその一つであるべきではありません」と、UPSの最高商業・戦略責任者であるMatt Guffeyは述べています。「UPSは、時間を節約し、複雑さを軽減し、企業が顧客対応と成長に集中できるよう支援するために設計されたツールを通じて、お客様の心配事を一つ減らします。」  

集荷の管理がさらに容易に 

中小企業にとって、柔軟性は重要です。出荷量は日によって変動し得るため、変化するニーズに適応できる集荷オプションが不可欠です。UPSの新しい集荷ダッシュボードは、顧客にクラス最高の体験を提供し、集荷のスケジュール設定、管理、追跡を一か所で行うことを可能にするとともに、リアルタイムの通知により進捗状況を随時通知します。

 UPSはまた、Smart Pickups®の管理方法も改善し、顧客が実際の出荷ニーズに基づいて集荷の依頼、確定、キャンセルを行えるようにしました。Smart Pickupsは発送準備が整った日にのみ行われるため、企業は毎日集荷する場合に比べ、コストを最大50%節約できます。

より迅速な出荷作成  

顧客は迅速なフルフィルメントを期待する一方で、中小企業は複数のオンラインマーケットプレイスを含め、かつてないほど多くのソースから入ってくる注文を管理しています。UPSは、すべての出荷詳細とサービスオプションを一か所にまとめた新しい単一画面の配送体験により、UPS.comでのラベル作成を簡素化しました。これにより、選択肢の比較、トレードオフの把握が容易になり、出荷手続きをより迅速に行えるようになりました。

また、顧客はショッピングカートや主要なオンラインマーケットプレイスから注文情報を直接インポートでき、配送ラベルのテンプレートを活用することで、反復的なデータ入力を削減し、フルフィルメントを迅速化できます。

外出先でも使える出荷ツール 

今日の中小企業の経営者は、常にデスクの前にいるとは限りません。仕事先がどこであれ、出荷を管理できる機能が必要です。刷新されたUPSアプリにより、顧客はモバイルデバイスからラベル作成、集荷のスケジュール、荷物の追跡、配送アクティビティの管理を行うことができます。これには、手入力なしで追跡番号をスキャンするだけで即座に配送状況を確認できる機能も含まれています。

また、このアプリは米国内の5,500か所以上のThe UPS Store®店舗とも連携しており、顧客はデジタルでラベルを作成し、都合のよい場所で簡単に印刷できます。The UPS Storeで印刷されたラベルはRFIDに対応しており、荷物がUPSネットワークに入った瞬間から、顧客はより詳細な配送状況の把握と、ほぼリアルタイムでの追跡が可能になります。

これらの機能強化により、UPSのデジタルソリューションを利用する顧客の配送体験が簡素化されるほか、より柔軟なオンラインダッシュボードによって、UPS.comでの体験をカスタマイズできるようになります。これは、企業が配送を容易に管理し、最高レベルの可視性を持って管理を維持することができるという点で、大きな進歩を意味します。

Guffeyは次のように付け加えています。「企業が週に数個の荷物を出荷する場合でも、1日に数百個出荷する場合でも、UPSは業界最高の顧客体験を創出することに努めています。」 

UPS.comで、UPSの出荷および集荷ソリューションの詳細をご覧ください。

 
UPS について

UPS (NYSE: UPS) は、世界有数の大企業で、2025年の売上は887億ドルに達し、200以上の国と地域の顧客に広範な統合された物流ソリューションを提供しています。当社の約46万人の社員は、「大切なものを運ぶことで世界を前進させる」というUPSの社会における存在意義に重点を置き、簡潔で強力な次の戦略を活用しています。お客様第一。人材主導イノベーション重視。UPSは、環境への影響を軽減し、全世界の当社が業務を行う地域社会の支援に努めています。詳細は www.ups.com, about.ups.com および investors.ups.com 

連絡先

UPSメディア広報 
pr@ups.com

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