ハリケーン「アイダ」による壊滅的な被害と個人的な損失の中で、UPSの社員はコミュニティの再建のために団結しています。しかし、ルイジアナ州バトンルージュの住民でありUPSのドライバーでもあるJames Josephは、一人では無理であり
「皆さんの支援が必要です」と述べています。「UPS Foundationと協力して、最も被害の大きい場所をいくつか周り、人々に何が必要かを調べています。今こそ、St. Bernard ProjectやOperation Hope、CAREのような具体的な団体に寄付を行う時です。」
UPSとUPS Foundationはただちに物資とボランティアを投入し、アイダの上陸前に米国赤十字のロジスティクスを支援しました。UPS Foundationは米国赤十字に50万ドルを寄付し、ハリケーンシーズンでの生存者への食料と避難場所の提供を支援し、さらに5万ドルをSBPに提供して住宅の修理と復旧を支援しました。
「アイダが上陸する前に、物資を準備し、対応と復旧に当たるパートナーに事前に資金を提供し、リソースと支援を迅速に派遣しました」と、社会的影響担当バイスプレジデント兼UPS Foundation副理事長のJoe Ruizは述べています。「ルイジアナ州や南部の他の地域の家族は昨年も非常に多くの困難に耐えてきました。私たちは被害者が支援を必要とするときに支援を行うことに努めています。」
UPS Foundationはまた、CARE、The Salvation Army、Disaster Action Alliance、Reach Out America、Good360、American Logistics Aid Networkと提携し、救援物資や清掃用の資材を家族に提供しています。UPS Foundationは、家族の後片付けと瓦礫の処理に対応するボランティアに数千の道具を提供するToolbankUSAに、現物の輸送を提供しています。また、トラック4台分の水を、ハリケーンの被害に遭ったUPS社員とその家族向けにUPSの施設に配送しました。
「UPS Foundationは、UPS中南部担当プレジデントのCher Portiesとただちに連絡を取り、社員と地域社会のニーズの評価を行いました。また、United Way救援基金も立ち上げ、当社の社員が被害が甚大だった地域を支援することができるようにしました」と、社会的影響担当プレジデント兼UPS Foundation理事長のNikki Cliftonは述べています。
UPS Foundationは数十年にわたり災害への準備や対応、復旧を支援し、全世界の非政府組織や国連の機関に、資金や輸送、物流の専門知識を提供しています。
UPS Foundationの健康・人道面の取り組みの詳細については、UPS Foundationの社会的影響に関するレポートをご覧ください。