ジョージア州アトランタ
- 柔軟な勤務時間、数千の勤務地でフルタイムとパートタイム職を選択可能
- 過去の臨時職採用者の1/3以上が、繁忙期後にUPSの正社員になっています。
- 多くの場所で、臨時職採用者は学費払戻を利用可能に
UPS（NYSE: UPS）は本日、2019年11月から2020年1月までの間に予想される荷物の数量増をサポートするため、10万人以上の臨時社員を採用する予定であることを発表しました。これはニューヨーク州オールバニー市の人口に相当します。
「今年も過去最高の繁忙期が予想され、1日当たり平均2000万個から、配達個数はほぼ倍になると見られます」と、最高業務責任者のJim Barberは述べています。「これに対応するため、今年も繁忙期に備え臨時職で約10万人を採用しています。」
繁忙期の正規職と臨時職 - 主に荷物取扱担当者とドライバー、ドライバーのヘルパー - が、長きにわたりUPSの正社員への入り口となっています。会長兼CEOのDavid AbneyをはじめとするUPSの上級経営陣は、パートタイム社員としてUPSでのキャリアをスタートさせました。
過去3年間で、UPSが臨時雇用で荷物を扱う仕事に採用した社員の35％が、繁忙期終了後に正社員として採用されました。現在の米国の社員の約3分の1は臨時職からスタートしています。
これは多くの社員にとって重要なことです。臨時雇用の仕事をしている、したことがある、またはすることを検討している米国人を対象にした最近の調査によると、70％近くの人は臨時雇用から正社員になることを希望しています。*。また、ほぼ全員（90％）が、臨時雇用は、正社員として採用に移行するのが良いと考えています。
学生の臨時職採用者を対象とした当社のEarn and Learnプログラムでは、時間給に加え、継続雇用の3か月間は、最大で1300ドル分の学費を得ることができます。
関心のある応募者は、www.upsjobs.comで応募してください。お住まいの地域のUPS取扱店での現地採用フェアのニュースも掲載されています。
Mercy Alvaradoは、テキサス州フォートワースの人事スーパーバイザーで、2013年は臨時雇用の社員としてUPSに入社しました。「UPSでのキャリアの第一歩は臨時雇用のドライバーでしたが、これはUPSの学費負担プログラムで教育を続けることができたためです」とAlvaradoは述べています。「以後、準学士号と学士号を取得しただけでなく、2回昇進し現在は正社員のスーパーバイザーになっています。UPSは、私がいつの日が退職する職場であり、この素晴らしい仕事と機会にいつも感謝しています」。
アイオワ州デモインに住むKevin Whitehillは、大学生だった19歳の誕生日に荷物を運ぶパートタイムの仕事を始めた。1996 年 11 月 19 日 パートで数年働き、UPSの教育費負担プログラムを活用して学位を取得しました。22年後、彼はトラクター・トレーラのドライバーを管理するオンロード・スーパーバイザーになっていました。「UPSでキャリアを重ねるとは考えたこともありませんでした」とWhitehillは述べています。「クリスマスのために仕事をしたのです。時を経るにつれ、ここでの機会は捨てがたいものになりました。
全国の多くの都市では、臨時雇用者の一部の社員は、UPSが常設のパッケージハブに加えて、繁忙期の出荷に対応するために建設した臨時施設のスタッフとして必要とされています。
最近の調査によると、多くの応募者は、臨時雇用で得た収入を、支払いの遅れを取り戻すために使う（57％）、あるいは副収入を得るために使いたい（44％）と考えています。40%以上の人が、この収入を年末年始のギフトに使うと答えました。20%以上の人は、大学や専門学校の費用に充てたいと思っています。
パートタイム職を含むUPSの正規採用では、医療給付や退職給付を含む、賃金と福利厚生を提供しています。多くのUPS®取扱店では、パート社員は、当社のEarn and Learnプログラムを通じて最大25,000ドルの学費補助を受ける資格を有します。
*FleishmanHillardの社内調査部門のTRUE Global Intelligenceは、UPSに代わり、過去および現在、未来の米国の臨時職採用者についてのオンラン調査を行いました。
UPS について
UPS（NYSE: UPS）は、世界最大の貨物輸送会社で、2019年の売上は740億ドルに達し、220以上の国と地域の顧客に広範な統合されたロジスティクスソリューションを提供しています。当社の50万人以上の社員は、簡潔で強力な次の戦略を胸に掲げています。お客様第一人材主導イノベーション重視。UPSは、環境保護を主導し、世界中でサービスを提供している地域社会に、積極的に貢献することに努めています。UPSは、ダイバーシティ、エクイティ、インクルージョンを、強力で揺るぎない姿勢で支援します。当社についてはインターネットでwww.ups.comを、また詳細についてはwww.pressroom.ups.comおよびwww.investors.ups.comをご覧ください。